メイドインジャパン　ブランドの凋落パート２

先月から引き続き、なぜ「メイドインジャパン」のブランド力が落ちてしまったのか、具体的な事例と経営サイドの角度から検証を行います。

家電製品: かつて、日本の家電製品は高品質で長持ちすることで世界中に称賛されていました。しかし、近年は韓国や中国のメーカーが台頭し、日本の家電製品は価格競争力において劣後するようになってきました。また、近年はIoT技術を活用したスマート家電が求められていますが、日本の家電メーカーはこうした新技術への対応が遅れています。

医薬品: 日本の医薬品メーカーは、新薬開発において世界的に高い評価を得ています。しかし、近年はジェネリック医薬品の台頭や新興国メーカーの進出により、価格競争力を失いつつあります。また、近年は創薬におけるオープンイノベーションが重要視されていますが、日本の医薬品メーカーはこうした動きに対応できていません。

ソニー: ソニーは、かつてウォークマンやプレイステーションなどの革新的な製品で世界を席巻しました。しかし、近年はスマートフォン市場において苦戦しており、かつての輝きを失いつつあります。ソニーのマーケティング力の弱さは、スマートフォン市場における失敗に象徴されています。ソニーは、スマートフォン市場において、ターゲット顧客を明確に定められず、効果的なマーケティング戦略を展開できていませんでした。

シャープ: シャープは、かつて液晶テレビ市場においてトップシェアを誇っていました。しかし、近年は中国や韓国のメーカーの台頭により、シェアを急速に失っています。シャープのマーケティング力の弱さは、液晶テレビ市場における失敗に象徴されています。シャープは、液晶テレビ市場において、価格競争力において劣後しており、効果的なマーケティング戦略を展開できていませんでした。

パナソニック: パナソニックは、かつて家電製品全般において高いシェアを誇っていました。しかし、近年は事業構造改革を進めており、多くの事業を売却しています。パナソニックのマーケティング力の弱さは、家電製品市場におけるシェア低下に象徴されています。パナソニックは、家電製品市場において、競争力のある製品を開発できておらず、効果的なマーケティング戦略を展開できていませんでした。

東芝、富士通、シャープの３社はかつて日本を象徴する製造メーカーでしたが、近年電化製品、パソコン事業の縮小、液晶テレビ市場を失ったなど、様々な理由で現在は大幅な業績低迷、かつての面影がない経営危機に陥っております。

様々な理由は考えられますが、一番の大きな理由は経営体制の硬直化だと言えます。意思決定プロセスが遅く、市場のニーズを把握せずに、場当たり的なプロダクトアウトの「ものづくり」を続けたため、経営危機に陥ってしまったと言えます。

グローバルスタンダードの側面から自分達の作りたいものを作るプロダクトアウトではなく、市場のニーズを理解したマーケットインのスタイルではないと、「ものづくり」日本、メイドインジャパンの復活は難しいと言えます。